NUCLEAIRE

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┗■３．(解説付き) 鼻血は、ベータ線被曝の結果

　｜　　ベータ線は鼻腔の粘膜を小範囲で高密度に被曝させ

　｜　　粘膜が破られて鼻血となる

　｜　　広島と長崎の被曝者は鼻血で苦しんだ

　└────　槌田敦（元理化学研究所研究員）

　☆『事故情報編集部より』

　　槌田敦さんより５月20日発信の【TMM:No2174】★１の文章について、

　　３点の変更が加わった文章＝解説追加  表題変更  誤字訂正の文が

　　届きましたので掲載致します。

○　美味しんぼの連載記事「福島の真実」(週刊ビッグコミックスピリッツ誌)が大問題になっている。石原環境大臣が「不快だ」といい、安倍首相が「根拠のない風評」としたことで政治問題となった。政府の介入は、発行元小学館を震えあがらせ、詫び状を書かせた。

　放射能と鼻血の問題は、原爆症に始まる。広島で被曝治療をしてきた肥田医師は「福島の真実24」で述べていられるが、広島と長崎の被曝者は鼻血で苦しんだ。しかし、占領軍はその因果関係の発表を許さなかった。そして、この方針を引き継ぐ日米合作の放射線影響研究所も、原爆と鼻血の因果関係をタブー視し、原因不明とする。

　この流れをくんで、放射線防護学の御用学者たちは、１シーベルト以上被曝すると血液中の血小板が減り、鼻血が出やすくなるが、それ以下では鼻血は出ないと主張する。

　福島原発事故で多数の鼻血患者が出たのは事実である。しかし、被曝線量が少ないので、御用学者にはこの事実を説明できない。そこで彼らは自ら説明できないことにいらだって、事実そのものを「科学的にありえない」と否定することになる。

○　事実を説明しなければ科学者として失格である。ところで、これら失格御用学者のいう被曝とは、ガンマ線被曝であって、その範囲ならば彼らの言う通りかも知れない。しかし、矢ケ崎琉球大学名誉教授も「福島の真実24」で述べていられるが、物理学者ならば放射線にベータ線(電子線)があることに注目する。

　セシウムなどを含む土埃が風で運ばれてこれを吸い込むと、鼻腔に沈着しベータ線を放出する。ベータ線は飛行距離が短く、鼻腔の粘膜を小範囲で高密度に被曝させることになり、粘膜が破られて鼻血となる。

　この症状は、日光による紫外線被曝と似ている。まず、皮膚が日焼け状態となり赤くなり、次にただれる。粘膜ならば破れて鼻血になる。この症状には個人差があり、赤くなっても回復することがある。

　その場合は、耐性ができて次の被曝があっても赤くはならず、黒ずむだけである。その人は幸福であって、その後は鼻血はない。現在の福島県民の多くはこの状態にあると思われる。しかし、この事実にはふたつの重要な問題がある。

　ひとつは、この耐性のない子供や福島を訪問する県外の者の危険である。外出するときは、セシウムを含む土埃を吸わないように、四季を問わず花粉マスクが必要である。そして子供のいる家庭の居間、学習室、寝室には、空気清浄器が必須であろう。その費用は東電に請求する。ホテル滞在の場合は空気清浄器の有無を確かめるとよい。

○　もうひとつは、鼻にはいったセシウムは肺に流れ込み、血液で全身に配られ、内部被曝の原因となる。福島の人達は、食事だけ被曝管理しても無駄であることを理解する必要がある。これは風評被害ではない。土壌の高汚染地域という事実の問題である。

　最後に、福島と鼻血について、武田中部大学教授のショート論評(5月10日)を全面的に支持する。小学館は美味しんぼ連載最終打ち切りの「福島の真実24」(5月19日発売)で、武田教授に詳細な論評をなぜ求めなかったのか、おおいに疑問である。

○【解説】　ガンマ線は、原子核が崩壊するとき放出する電磁波(光)である。Ｘ線と同じで透過力が高く、被曝してもほとんどはそのまま通過する。一方、ベータ線は電子線であって、物質中の電子を弾き飛ばして止まるので透過力は低く、身体の表面だけを激しく攻撃し、皮膚被曝の原因となる。

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┗■４．新聞より３つ

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　◆大飯差し止め判決　原発頼みに警鐘　電力各社、転換迫られる

　関西電力大飯原発３、４号機の運転差し止め訴訟で再稼働を認めない判決が出たことで、電力各社は原発頼みの経営戦略を見直さざるを得ない状況に追い込まれる可能性がある。原発の早期再稼働を目指す電力業界に司法の壁が立ちはだかった形だ。再稼働を進める安倍政権のエネルギー政策にも影響を与えそうだ。

　（後略）（５月22日東京新聞朝刊より抜粋）

　◆原電　発電せず大増益　14年３月期　各社基本料でカバー

　原発専業の日本原子力発電が二十一日発表した二〇一四年三月期連結決算は、売上高が前期比１７・５％減の千二百五十八億円、経常利益は八・五倍の八十七億円と、減収大幅増益になった。保有原発がすべて停止しており、販売電力量は前期に続きゼロだったが、受電契約を結ぶ大手電力が「基本料金」の支払いを継続したため一定の売上高を確保した。（後略）（５月22日東京新聞朝刊より抜粋）

　◆東海第二「動かすな」